Health Phys. 79, 576-584, 2000
Boice JD他

　要　旨

　飛行の間にパイロットと乗務員は、中性子線とガンマ線が主体となった宇宙線を被ばくする。中性子線の被ばく線量の推定は単純ではないが、おおよその実効線量は2-5mSvと見積もられる。高高度で極地圏を飛行する場合には大きくなる。平均被ばく線量は、高高度で長時間飛行が頻繁になったために年々大きくなっている。中性子線を被ばくする人々は非常に稀なので、その意味でも航空機乗務員の調査は興味深い。しかし累積被ばく線量が非常に低いので、調査の統計学的な規模が問題になる。また適切な対照群の選択も問題になる。例えば女性の乳がんの増加が、出産経験がないことなどの生殖的因子のせいにされたり、パイロットの間でのメラノーマの増加が、余暇での過剰な日光浴のせいにされたりしているが、真実は不明である。過去20年間に渡って行われてきた疫学調査は、飛行に伴う被ばくとがんの発生に関して一貫した知見を提供できていない。

　過去20年間にいくつもの疫学調査が行われてきた。最初は第1次、第2次世界大戦と朝鮮戦争に従軍した軍パイロットの調査である。その後民間航空会社の乗務員の調査が行われるようになったが、規模が小さかった。現在進行中の調査は、規模が大きく包括的で、その結果が期待できるだろう。

　初期の調査では、パイロットは非常に健康的な集団で、一般人より長生きするということが見いだされた。パイロットが長生きするというのは、操縦という業務を遂行するために特に健康な者が選ばれたためだ。もちろんこの集団には航空機事故による死亡が多いのは当然だ。

　乗務員の疫学で問題になるのは、低い累積線量(100mSvのオーダー)なので、そのために放射線の影響を見ることが難しいこと、そして航空機乗務員は一般人とかなり違った仕事上の特性やライフスタイルをもっているために適切な対照群を設定することが難しいこと、また放射線以外の他の危険因子の関与、飛行記録が不完全な場合が多いこと、被ばく線量(mSv)を算出するときに必要な中性子線の荷重係数があるが、これらは放射線防護の目的で定められた値であって、これを実際のヒトでの生物影響、例えばがんの誘発などに当てはめることができるかどうか、などである。

　宇宙線は高LET中性子と低LETガンマ線よりなる。高高度では実効線量の約半分が中性子線だ。中性子線は宇宙から飛来する高エネルギーの水素原子核が大気圏上層で大気分子と衝突して2次的に発生する。この中性子線のエネルギー分布は複雑で、ヒトにがんを誘発するような生物学的効果比は分かっていない。大気分子による遮蔽が弱くなるので高度が高くなるにつれて、放射線量は大きくなる。また緯度によっても異なり、地球磁場による遮蔽がなくなるので極地では最も高くなる。また地球磁場の欠損領域などでは線量は高くなる。太陽フレアの影響も受ける。最後にどんな放射性物質の貨物でも乗務員の被ばくを付け足すことになるが、この影響はほとんどないだろう。

　1991年にICRPがその勧告の中で、自然放射線は航空乗務員の職業的被ばくとして考えるように述べてから、留意事項が新たになった。ICRP はさらに職業被ばくの限度は年20mSvで、一般人の限度は1mSvに引き下げることを勧告した。また妊婦の被ばく限度に関して、胎児は全妊娠期間で1mSvを超えないように特別の注意を払われなければならないと勧告した。

　航空機乗務員や頻繁に航空機を利用する乗客に関しても色々な問題がでてきた。ひとつの例は飛行によって年1mSv以上の宇宙線被ばくを受けるビジネス旅行者は放射線従業員として扱う必要があるかもしれない。現在の旅客機の飛行高度は30,000から40,000フィートだが、宇宙線被ばくは毎時5-8μSvだ。しかしこれが65,000フィートになると12-20μSvくらいになる。コンコルドで飛行すると年間100時間で1mSvを超える。より低い高度でも赤道ルートで飛行を200時間行えばやはり1mSvを超える。太平洋や大西洋上空の飛行で片道0.06mSvだとすると、年にたった6回から8回往復するようなビジネスマンや旅行者はみな放射線従事者となる。

　疫学を行うに際して問題になるのは、飛行時間、飛行航路、飛行高度、飛行の時期、中性子成分の放射線量を正確にmSvに変換することなどだ。飛行時間といっても全ての時間で同じ被ばくをするわけではない。記録となっているブロック時間はゲートからゲートまでの間の時間で、実際に飛行している時間ではない。また上昇中と下降中の時間はある高度で飛行している時間とは被ばく線量は異なっている。飛行経路と飛行高度は重要だ。例えば、ボーイング747-40で極地ルートを41,000フィートの高度で飛ぶ場合には、コンコルドで赤道ルートを51,000フィートの高度で飛ぶ場合より、被ばく線量は大きくなる。

　宇宙線の中性子成分のスペクトル(エネルギー分布)が複雑なために、最近まで乗務員が被ばくする線量の正確な推定は難しかった。荷重係数(線質係数)もまた中性子のエネルギーによって変わる。しかし経験とコンピュータによる計算によって、推定が可能となった。例えば、CARIと呼ばれるプログラムでは、ロスアンゼルスとフランクフルト間を年間700時間の飛行をするパイロットは、4.1mSvの被ばくをする(太陽の活動によって3.5-4.7の幅はある)。同じ700時間の飛行をフランクフルトとナイジェリアのラゴス間ですると年1.5mSvだ。

　パイロットは飛行記録がよくされており、このようなコンピュータによって被ばく線量が計算できるようになっている。しかし他の乗務員は飛行記録が2-3年で廃棄されるし、ほとんどの乗務員は1年の間にも色々な航路を飛ぶことが多い。

　表1には色々な航空会社の被ばく線量の推定値を示した。ある乗務員が4-6mSvの被ばくをしたとする。この線量は自然バックグラウンド線量の2-3倍だ。20-30年間飛んでも累積線量は80-180mSvでしかない。これは疫学でリスクを検出できるレベルではない。急性被ばくによる全がん死亡の相対リスクは1000mSvで1.6と見積もられている。直線仮説を適用し、また線量率の補正もしないで、この値から100mSv での相対リスクを計算すると、1.06となり疫学的な方法では検出できないことがわかる。

飛行や乗務員の業務に伴う放射線以外の様々な因子を表2にまとめた。乗務員は宇宙線に被ばくしているだけでなく、ジェット燃料や芳香族化合物、ジェットエンジンの排気ガス、炭化水素系の汚染物質などにさらされている。航空機用油圧作動油、オゾン、たばこの煙、電磁場、レーダー、や他の機内空気汚染物質(二酸化炭素、一酸化炭素、窒素酸化物、有機化合物)いくつかの調査で見られるように、座ったままの業務は大腸・直腸がんの危険因子だ。またパイロットは一般人に比べてたばこをあまり吸わないし、余暇では過剰に紫外線を浴びているというようなこともいわれている。 　他の職業的な因子は、不規則な仕事時間、短時間に多くの時間帯を超えるために起こる概日周期の変調、慢性的な疲労、卵巣機能の支障、不十分な栄養摂取、精神的なストレスなどがある。客室乗務員の場合には、立ったままの仕事という因子もある。他に騒音やそれに伴う聴覚障害、減圧状態による低酸素症、湿度や温度の変化、さらには乗客からの感染の可能性などもある。従って宇宙線が唯一の被ばく物質ではなく、またがんが唯一の職業的にかかる可能性のある病気ではない。パイロットは厳しい健康チェックを受けなければならないので、仕事を続けていること自体が非常に健康であることの証拠でもあるし、病気の早期発見の可能性が高い。また航空機乗務員は一般人とかなり違ったライフスタイルを持っているかもしれない。このようなことから適切な対照群を見つけることの重要性を再度強調したい。

　初期の調査は、主として第1次、第2次世界大戦と朝鮮戦争に従軍した軍パイロットの調査である。これらは軍関係の調査の一環として行われたもので、宇宙線被ばくに関する内容はほとんどない。特別な場合を除いて軍のパイロットは旅客機の乗務員と同じくらいの宇宙線被ばくは受けない。初期の調査から軍のパイロットが健康な集団であることがわかる。心臓血管系の病気がとりわけ少ない。肺がんが少なく、これは喫煙習慣が一般人より少ないせいだと思われる。航空機事故による死亡が多く、1-3％にものぼる。

　US海軍の飛行士の大きな調査で、軍病院に収容された記録からがんの発症が見積もられている。22,417人のパイロットの病院収容率と110,000人のパイロットでない航空機乗務員および他の軍人の収容率とを比較している。ある種のがんでは収容率があがっているようだが、追跡の不完全さとパイロットは特に注目されていた可能性があり、あまり検討できない。

　1983年にMilhamがワシントン州での死亡率調査を行った。パイロットでは直腸がんが顕著に増加したが、肺がんは反対に減少している。1950年にHarold Dornが始めた記念碑的な疫学調査の追跡が引き続き行われ、第1次大戦と第2次大戦の退役軍人の喫煙と職業的なリスクに関する知見を提供し続けている。最近の報告では、口腔がんと大腸がんによる死亡が顕著に増加している。航空機事故による死亡が増加しているが、心臓血管系の病気による死亡と全死因による死亡が有意に低下している。脳腫瘍と白血病はパイロットの調査で増加しているとの報告もあるが、この調査集団ではそのようなことはない。ここでもパイロットは他の軍関係者とは違っており、また健康であることが明らかだ。

　英国の海外勤務の軍関係者の1950年代から60年代にかけての死亡率調査がある。空軍に在籍した12,000人の調査では、非常に高い事故死と低いアルコール関連の病気による死亡が顕著である。全がん死亡率は有意に低く、胃がん、大腸がん、直腸がん、肺がん、睾丸がん、膀胱がんが低い。ホジキン病と白血病は低い。前立腺がんだけが有意に高くなっている。海軍軍人ではやはり前立腺がんによる死亡が高くなっている。将校は一般軍人より全がん死亡で低く、空軍は海軍より全がん死亡で低い死亡率であった。

　最近ではUS空軍、カナダ、イギリス、フィンランド、日本の乗務員で行われている。Graysonらは59,940人のアメリカ空軍の乗務員の1970-1989年の間の病院収容記録からがん発症率を求めている。全がんの発症率が増加している(RR=1.19)。これは主に皮膚がんの増加によるものだ。膀胱がんも有意に増加、ホジキン病は減少している。飛行士以外の軍人との比較では、脳腫瘍が有意に増加(RR=1.77 95%CI 1.2-2.7)。しかし軍階級で補正すると有意ではなくなる。これらからも適切な対照群が必要であることがわかる。

カナダの調査
　いくつかの調査が行われている。初期の調査では脳腫瘍と他のがんが増加しているが、死亡者数が小さい。1990年にBandらがカナダ・パシフィック航空の乗務員913人のSMR調査を行い、国民平均の死亡率と比較している(表3の2)。直腸がんと脳腫瘍による死亡が増加している。しかし全死因による死亡では有意に減少していた。同じ調査対象者でがん発症率が求められ、国民平均と比較された。脳腫瘍、前立腺がん、非メラノーマ皮膚がんが増加している。前立腺がんと非メラノーマ皮膚がんの発症率の増加は、一般国民より航空機乗務員がより頻繁に医療検査を受けるためだろう。

　1996年には2,740人のパイロットを対象としたより大きな規模の調査が行われた(表3の3)。全がん死亡で減少し、特に肺がんで低かった。これは一般国民に比べて、パイロットのタバコやタバコ製品の使用がより少ないせいだろう。航空機事故死が非常に多い。循環器系の疾患による死亡が低下し、また全死因による死亡が低下していた。全がん死亡が30％低下し、とくに肺がん、膀胱がん、直腸がんが低下した。前立腺がんは骨髄性白血病とともに増加した。白血病(CLLを除くCLL:慢性リンパ性白血病)は有意ではないが、増加した(RR=1.88 95%CI=0.8-3.5)。

　この調査では、統計的な規模が十分でないために、宇宙線の影響をみることは難しいことに言及している。パイロットの年間被ばく線量は6mSvと見積もられ、この調査人数では、放射線被ばくによる白血病(CLLを除く)の死亡者数の予想値は0.15人と見積もられるが、この人数では放射線以外の原因による死亡者数は3.72人と見積もられるので、放射線の影響を検出することは不可能だったと述べている。従って放射線被ばくによる白血病の相対リスク(RR)は1.04と予想されるので、この調査によるがんリスクの統計学的な検出能力は4％となり、一般に疫学に必要な検出能力は80％といわれることを考えると、ここで問題にしているような小さな影響を見つけだすのは困難だ。例え調査対象者数が10倍あるいは100倍であったとしても、やはりまだ十分でないだろう。

　最近のデンマーク、ノルウェイ、アイスランドの調査では悪性メラノーマ増加が報告されているが、著者らは、これは余暇での過剰な日光浴が原因だろうと考えている。

英国航空の調査
　いくつかの調査が行われた。初期の調査では1966年から1989年までの間に全死亡者数400人、そのうちがん死亡者数138人でがん死亡比は1.31となっている(表3の4)。脳腫瘍、大腸、前立腺、メラノーマで有意に増加している。後にはさらに大きな検出能力をもつ調査が行われ、初期の調査で見られた全がん死亡の増加はもはや見られないと結論され、メラノーマと航空機事故による死亡の増加だけが相変わらず増加として検出された(表3の5)。メラノーマの増加はライフスタイルを反映しているものだろう。また前立腺がんの増加は職業的に要求される厳しい健康検査によって発見される確率が高まるせいだろう。

日本航空の調査
　日本航空の2,300人の乗務員を対象とした調査が行われたが、全がんによる死亡者数が59人で低い死亡率だった。少ない死亡者数のため部位別のがん死亡については検討されていない。

フィンランド航空の調査
　フィンランド航空の女性を中心とする1,700人以上の客室乗務員を対象とした調査が行われた(表3の6)。骨がんの増加が見られたが、2人の死亡記録からで、この増加は偶然だろう。白血病とメラノーマは増加していない。しかし乳がんの有意な増加(RR=1.87 95%CI=1.15-2.23)が検出された。平均年間被ばく線量は2-3mSvで累積線量は15-20mSvであり、極めて低い生涯被ばく線量である。乳がんの予想リスクは、RR=1.01と計算され、疫学で検出可能な範囲にない。このことからこの乳がんの結果には放射線以外の影響が関与している可能性があると思われる。著者らはこの結果に関して、社会階級や生殖因子の関与を検討している。しかしさらに追跡期間を延長して調査した結果でも乳がんのリスクは増加している。理由は未だ不明である。

　この乳がんの調査に関して、いくつかの一貫しない結果が見られる。15年以上の雇用で乳がんの増加がみられるが、かといって年数が増加すると発症が必ずしも増加しているわけではない。つまり雇用年数(累積被ばく線量の代用)と乳がん発症率は関連がないようだ。したがってこの乳がんの発症リスクは増加しているには違いないが、その原因は不明のままだ。

　続く915人を対象としたデンマークの調査でも同様に乳がんの増加(有意ではないが)が報告された。この場合には骨がんや白血病の増加はない。

　これまで乳がんの有意な増加は、低LET放射線に繰り返し被ばくした西欧女性の間で報告されてきた(低LET放射線とはＸ線やガンマ線のことで、航空機乗務員の被ばくする中性子線は高LET放射線。生体への影響が異なる)。USAで胸部の多重蛍光Ｘ線撮影を受けた若い女性の調査では相対リスクが1.87になるのには、2000mSvを要するとされている。航空機乗務員ではこれだけの被ばくはとうていあり得ない。フィンランドの結果の95％CI=1.15-2.23というのは、この計算からは400-3000mSvに相当することになる。これらのことから航空機乗務員は、たとえば最初の出産年齢が遅くなるなど、一般人とは異なる因子が関与している可能性があると思われる。

　このような出産経験などの生殖因子が乳がん発症率にどの程度関与しているだろうか。業務中に繰り返し被ばくした医療放射線技師の調査からは、生殖因子や家族因子(家族や親族に乳がんの発症があるかどうか)のほうが、放射線被ばくより重要な因子であるとされている。出産経験なしでは相対リスクは1.39、30歳以上で最初の出産をした場合の相対リスクは1.4、11歳以前に初潮を経験している場合の相対リスクは、15歳以後に比べて1.89となっている。1親等の身内に乳がんの経験者がいる場合の相対リスクは2.0である。これらのリスクを放射線による100mSvのリスク1.04と比べることになる。このような観点からも航空機乗務員の疫学によって放射線のリスクを他の因子によるリスクから切り離して検出することの困難さがわかる。

　航空機パイロットと乗務員は、一般人とは異なる因子を持つ職業集団で、これまであまり調査されてこなかった。これまでに行われた調査研究からは、少なくとも全死因による死亡率が低下していることと航空機事故による死亡率が上昇していることは明らかなようだが、職業に関わる病気のパターンに関してはっきりとした傾向は見いだせないでいる。高高度を飛行する乗務員の場合には、だいたい100mSvの生涯累積線量があると考えられる。

　航空機乗務員の疫学調査をする場合にはさまざまな偏りや交絡因子、そして偶然性のために問題も多い。偏りでは健康労働者効果のために、適切な対照群の設定が問題となる。交絡因子ではライススタイルによるいろいろな因子の影響が問題となる。累積線量が低いために偶然性が大きくなる。また正確な生涯累積線量を求めることの難しさや中性子線の荷重係数の値をいくつにするかなども問題となる。

　それでも航空機乗務員は業務上様々な因子にさらされ、特殊なライフスタイルなどの特徴があることからも、この職業が健康へおよぼす影響を明らかにするために、さらに調査研究が必要である。これまでに報告されてきたメラノーマや乳がんの増加はぜひ解明する必要がある。乗務員の染色体の変異が増加しているという報告もある。これからの調査では、航空機乗務という仕事に伴うリスクの範囲を明らかにすること、そして宇宙線の被ばくの影響がどれくらいなのかを明らかにすることが重要だろう。

1.	Auvinen, A. Cancer incidence in a cohort of Finnish airline cabin attendants. Presented at international workshop on cosmic radiation, electromagnetic fields and health among aircrews. 5-7 February 1998, Charleston, South Carolina. Charleston, SC: Medical University of South Carolina; 1998.
2.	Bagshaw, M. High fliers. Radiol. Prot. Bull. 203:10-13;1998.
3.	Bagshaw, M.;Irvine, D.;Davies, D. M. Exposure to cosmic radiation of British Airways flying crew on ultralonghaul routs. Occup, Environ. Med, 53:495-498; 1996.
4.	Band, P. R.;Spinelli, J.J.;Ng, V. T. Y.;Moody, J.; Gallagher, R. P. Mortality and cancer incidence in a cohort of commercial airline pilots. Aviat. Space Environ. Med. 61:299-302; 1990.
5.	Band, P. R. ;Le, N. D.; Fang, R.; Deschamps, M.; Coldman, A. J.; Gallagher, R. P.; Moody, j. Cohort study of Air Canada pilots: Mortality, cancer incidence, and leukemia risk. Am. J. Epidemiol. 143:137-143; 1996.
6.	Blettner, M.,; Grosche,; B.,; Zeeb,H. Occupational cancer risk in pilots and flight attendants: Current epidemiological knowledge. Radiat. Environ. Biophys, 37:75-80; 1998.
7.	Boice, J.D., Jr.; Preston, D,; Davis, F.G.: Monson, R.R. Frequent chest x-ray fluoroscopy and breast cancer incidence among tuberculosis patients in Massachusetts, Radiet.Res. 125:214-222; 1991.
8.	Boice, J.D., Jr.; Mandel, J.S.; Doody, M.M. Breast cancer among radiologic technologists. JAMA 274;394〜401; 1995
9.	Committee on Interagency Radiation Research and Policy Coordination(CIRRPC). Science Panel Report No, 10;Neutron quality factor. Springfield, VA: NTIS; 1995
10.	Darby, S.C.; Muirhead, C.R.; Doll, R.; Kendall, G.M.; Thakrar, B. Mortality among United Kingdom servicemen who served abroad in the 1950s and 1960s. Br, J. ind. Med. 47;793-804; 1990.
11.	Federal Aviation administration, Radiation exposure of air carrier crew members. Washington, DC; Federal Aviation administration; U.S. Department of Transportation, FAA Circular, A. C. No. 120-52; 1990.
12.	Friendberg, W.; Faulkner, D. N.; Snyder, L,; Darden, E. B., Jr.; O'Brien, K. Galactic cosmic radiation exposure and associated health risks for air carrier crewmembers. Aviat. Space Environ. Med, 60; 1104-1108; 1989.
13.	Grayson, J.K.; Lyons, T. J. Cancer incidence in United States Air Force aircrew, 1975-89, Aviat, Space Environ, Med. 67; 101-104; 1996a.
14.	Grayson, J.K.; Lyons, T. J. Brain cancer, flying, and socioeconomic status; A nested case-control study of USAF aircrew, Aviat, Space Environ. Med. 67; 1152-1154; 1996b.
15.	Gundestrup, M.; H, H. Radiation-induced acute myeloid leukaemia and other cancers in commercial jet cockpit crew; A population-based cohort study. Lancet 354; 2029-2031; 1999.
16.	Haldorsen, T,; Reitan, J. B.; Tveten, U, Cancer incidence among Norweigan airline pilots. Scand. J, Work Environ. Health 26;106-111; 2000.
17.	Hoiberg, A.; Blood, C. Age-specific morbidity among Navy pilots. Aviat. Space Environ. Med. 54;912-918; 1983.
18.	Hruvec, Z.; Blair. A. E.; Vaught, J. Mortality risks by occupation among U.S. veterans of known smoking states. Bethesda, MD; National Institutes of Health; Volume 1, NIH Publication No 92-3407; 1992.
19.	International Commission on Radiological Protection. 1990 recommendations of the International Commission on Radiological Protection. New York; Elsevier Science; ICRP Publications 60, Annals of the ICRP21; 1991.
20.	International workshop on Cosmic Radiation, Electromagnetic Fields and Health Among Aircrews. 5-7 February, Charleston, South Carolina. Charleston, SC; Medical University of South Carolina; 1998.
21.	Irvine, D,; Davies, D. M. The mortality of British Airways pilots, 1966-1989; A proportional mortality study. Aviat, Space Environ. Med. 63; 276-279; 1992.
22.	Irvine, D.; Davies, D. M, British Airways flightdeck mortality study, 1950-1992. Aviat, Space Environ. Med. 70; 548-555; 1999.
23.	Kaji, M.; Tango,T.; Asukata, I.; Tajima, N.; Yamamoto, K.; Yamamoto, Y.; Hokari, M. Mortality experience of cockpit crewmembers from Japan Airlines. Aviat Space Environ. Med, 64: 748-750; 1993.
24.	Kenyon, T. A.; Valway, S. E.; Thle. W.W.; Onorato, I. M.; Castro, K. G. Transmission of multidrug-resistant mycobacterium tuberculosis during a long airplane flight, N. Engl. J.Med. 11:933-938: 1996
25.	Lynge, E. Risk of breast cancer is also increased among Danish female cabin attendants. BMJ(Letter)312:253; 1996.
26.	MacIntyre, N.R.; Mitchell, R.E.; Oberman, A,; Harlan, W. R.; Graybiel, A.; Johnson, E. Longevity in military pilots; 37-year followup of the Navy's '1000 aviators,' Aviat. Space Environ. Med. 49:1120-1122; 1978.
27.	Mcaulay, I. R.; Bartlett, D. T.; Dietze, G.; Menzel. H.G.; Schner, K.;Schrewe, U. J. Exposure of air crew to cosmic radiation. Luxembourg; Office for Official Publications of the Europian Communities; European Radiation Dosimetry Group, EURADOS Report 1996-01; 1996.
28.	McCartney, M. A.; Chatterjee, B. P.; McCoy, E, C.; Mortimer, E. A., Jr.; Rosenkranz, H. S. Airplane emissions: A sourece of mutagenic nitrated polycyclic aromatic hydrocarbons. Mutat. Res. 171;99-104; 1986.
29.	Milham, S. Jr. Occupational mortality in Washington State, 1950-1979. Washington, DC; U.S. Department of Health and Human Services; Publication No. (NIOSH) 83-116; 1983.
30.	Montagne, C.; Donne, J.P.; Pelcot, D.; Nguyen, V,D,; Bousisset, P.; Kerlan, G. In-flight radiation measurements abord French airlines. Radiat. Prot. Dosim. 48:79-83; 1993.
31.	Mustafa, M. G.; Hassett, C. M.; Mewell, G. W.;Schrauzer, G.N. Pulmonary carcinogenic effects of ozone,. Ann. NY Acid. Sci, 534;714-723; 1988.
32.	National Academy of Science/National Research Council. Health effects of exposure to low levels of ionizing radiation, Washington, DC; National Academy Press; Committee on the Boilogical Effects of Ionizing Radiation; BEIE V; 1990.
33.	National Council on Radiation Protection and Measurements. Limitation of exposure to ionizing radiation. Bethesda, MD; National Council on Radiation Protection and Measurements; NCRP Report No. 116; 1993.
34.	National Council on Radiation Protection and Measurements. Radiation exposure and high-altitude flight. Bethesda, MD; National Council on Radiation Protection and Measurements; NCRP Commentary No. 12; 1995.
35.	Nicholas, J. s.; Lackland, D. T.; Dosemeci, M.; Mohr, L. C.,Jr,; Dunbar, J. B.; Grocsche, B.; Hoel, D. G.. Mortality among US commercial pilots and navigators. J. Occup. Environ. Med. 40;980-985; 1998.
36.	Oksanen, P. J. Estimated individual annual cosmic radiation doses for flight crews. Aviat, Space Environ. Med. 69;621-625;1998.
37.	Pierce, D. A.; Shimizu, Y.; Preston, D. L.; Vaeth, M.; Mabuchi, K.. Studies of the mortality of atomic bomb survivors. Report 12: Part �T. Cancer; 1950-1990. Radiat, Res. 146;1-27; 1996.
38.	Pukkala, E.; Auvinen, A.; Wahiberg, G. Incidence of cancer among Finnish airline cabin attendants. 1667-92. BMJ 311; 649-652; 1995.
39.	Rafnsson, V.; Hrafnkelsson, J.; Tulinius, H. Incidence of cancer among commercial airline pilots. Occup. Environ. Med. 57:175-179; 2000.
40.	Regulla, D.; David, J. Measurements of cosmic radiation on board Lufthansa aircraft on the major intercontinental flight routes. Radiat. Prot. Dosim, 48:65-72; 1993.
41.	Reitz, G.; Schnuer, K.; Shaw, K. Workshop on radiation exposure of civil aircrew. Radiat. Prot. Dosim. 48:1-140;1993.
42.	Romano, E.; Ferrucci, L.; Nicolai, F.; Derme. V.; Dastefano, G. F. Increase of chromosomal aberrations induced by ionizing radiation in peripheral blood lymphocytes of civil aviation pilots and crew members. Mutat. Res. 377:89-93; 1997.
43.	Ryan, P. Smoking and commercial airline flights in Europe. Eur. J. Cancer 27:1348-1350; 1991.
44.	Salisbury, D. A.; Band, P. R.; Threlfall, W, H,l Gallagher. R. P. Mortality among British Columbia pilots. Aviat. Space Environ. Med. 62:351-352; 1991.
45.	Tume, P.; Lewis, B. J.; Bennett, L. G. I.; Cousins, T.; Hoffarth. B. E.; Jones, T. A.; Brisson, J. R. Canadian aircrew radiation environment study, Presented at international workshop on cosmic radiation, electromagnetic fields and health among aircrews. 5-7 February 1998, Charleston, South Carolina. Charleston, SC: Medical University of South Carolina:; 1998.
46.	United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic radiation. Sources and effects of ionizing radiation. New York: United Nations; UNSCEAR 1993 report to the General Assembly; No. E. 94 �\.2; 1993.
47.	Wilson, O. J.; Young, B. F.; Richardson, C. K. Cosmic radiation deses received by Australian commercial flight crews and the implications of ICRP 60.Health Phys. 66:493-502; 1994.

---

ホームページに関するご意見・ご感想をこちらまでお寄せ下さい。
メールアドレス：rah@iips.co.jp